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「ではなぜ、同じシステムを使っているわけではないのに、手数料がどこも同じなのでしょうか」。日ごろから取引先との間で細かなコスト計算をして売価や利益をはじき出すことが日常化しているＳでは、ごく自然に出てくる疑問だった。
と同時に銀行の横並び体質を鋭く突いた質問でもあった。春先に開かれた会合で、Ｓ側がＹにこう提案をしたことがあった。
「不採算のＡＴＭだけの出張所を閉鎖してＳが設置するＡＴＭで代替させれば、過剰なコスト負担から解放されるはずです。手数料ももっと安くなるのではないですか」Ｙは猛烈な抵抗を見せた。

「必要だからＡＴＭを置いているのであって、それを不採算だからやめろというのはあまりにも乱暴ではないか。設置と撤退は安易にできない。
それが銀行業だ」Ｓ側の素朴な疑問に対して、銀行側の回答はネガティブなものが目立った。ＳとしてはＡＴＭを置くからには年中無休、24時間稼働、全店舗対応が前提であった。
フランチャイズチェーン（ＦＣ）ビジネスだから、店によって差を付けるのは公平の原則から外れる。消費者がＳにＡＴＭがあると思って店内に入ったら、その店には置いていないという状況を作ってしまえば、ストアロイヤルティーを低下させることは明らかだ。
全店舗均一サービスは譲れないことだった。しかし、都市銀行Ｙは当初、都心部を中心に自分たちの預金者がいるエリアだけにＡＴＭを設置すればいいと考えていた。
話し合いは必ずしも前進していると言い難かった。ただ、時間だけが経過していくのは避けなくてはいけない。
そのためＳはＹと共同出資でＡＴＭの設置・管理運営会社を設立することにした。しかし、ＡＴＭの一回あたりの利用手数料の決め方、ＡＴＭの設置条件などはなんら詰まっていなかった。
何事も用意周到に進めるＳでも、相手が銀行だと思うように主導権が握れないでいた。 99年6月にＳ側にあまり良くない情報が入ってきた。
金融監督庁（現金融庁）が「現行の銀行法では預金の取り扱いは免許を得ている銀行にしかできない」との方針を示したのだった。ＡＴＭ設置・管理運営会社は銀行法でいう銀行ではない。
この方針はＳ側に大きな足かせになることは明白だった。Ｓの店内にあるＡＴＭはＹの共同出張所扱いとなり、店内に銀行法で縛られる場所ができてしまうことを意味していた。
仮にＳの店舗をスクラップ・アンド・ビルドしようとしても、銀行法上、制約を受けるリスクが極めて高くなる可能性が強まった。勢いづいたのはＹだった。

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